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会社概要

ごあいさつ

 東ソー分析センターは、総合化学メーカー 東ソー株式会社の分析・検査部門が独立し、2000年4月に発足しました。

 「質の高い技術とサービスで社会に貢献します。」をモットーに、これまで培ってきた無機・有機・高分子などさまざまな材料の分析技術を通して、お客様の問題解決のお手伝いをさせていただいております。

 当社は、「現象を冷静に観る」姿勢を大切にしており、単なる分析データの提供だけではなく、どの様な現象が起こっているかを探りつつ問題を正確に把握していく考える集団でありたいと考えています。そのためには、機密保持の厳守とお客様との綿密なコミュニケーションが最も重要と考え運営しております。

 社員一同、お客様のご要望にお応えするために分析技術の研鑚に励み、信頼性の向上に向けより一層の努力をしていく所存です。

 今後とも、ご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

2014年4月1日
株式会社東ソー分析センター

企業理念

 『企業理念』

  東ソー分析センターは
  お客様の研究開発・生産活動に対し、
  高品位の技術サービスを提供することで、社会に貢献します。

 『経営基本方針』

  1.技術の研鑽に励み、信頼される集団になります。
  2.お客様の要求に的確かつ迅速に対応いたします。
  3.効率化を図り、コスト低減を実現し、還元いたします。

会社概要

社名 株式会社 東ソー分析センター
TOSOH Analysis and Research Center Co.,Ltd.
設立 1999年10月
資本金 5,000万円
社員数 228名(2017年8月1日現在)
本社MAP 〒746-0006 山口県周南市開成町4560
TEL:0834-63-9603 FAX:0834-63-9604
営業部
東京グループMAP 〒105-0014 東京都港区芝1-4-10 トイヤビル6階
TEL:03-6435-4321 FAX:03-6435-4320
四日市グループMAP 〒510-8540 三重県四日市市霞1-8
TEL:059-364-5367 FAX:059-364-5258
南陽グループMAP 〒746-0006 山口県周南市開成町4560
TEL:0834-63-9819 FAX:0834-63-9940
南陽事業部MAP 〒746-0006 山口県周南市開成町4560
TEL:0834-63-9819 FAX:0834-63-9940
四日市事業部MAP 〒510-8540 三重県四日市市霞1-8
TEL:059-364-5367 FAX:059-364-5258
東京事業部MAP 〒252-1123 神奈川県綾瀬市早川2743-1
TEL:0467-77-2218 FAX:0467-77-7135
土浦グループMAP 〒300-0006 茨城県土浦市東中貫町5-3
TEL:029-832-0860 FAX:029-832-0860
山形グループMAP 〒990-2338 山形県山形市蔵王松ヶ丘2-1-6
TEL:023-688-7009 FAX:023-688-7079
戸塚グループMAP 〒245-0052 神奈川県横浜市戸塚区秋葉町440
TEL:045-812-1673 FAX:045-812-1519

会社沿革

  • 1999年10月
    会社設立。資本金900万円(有限会社 東ソー分析センター)
  • 2000年04月
    東ソー株式会社の解析研究・検査・試験部門を分社し、営業開始
  • 2000年10月
    ISO14001認証取得
  • 2002年03月
    ISO9001認証取得
  • 2004年01月
    株式会社へ改組。資本金5,000万円に増資
  • 2006年10月
    山形事業部を開設
  • 2008年04月
    土浦グループを開設
  • 2014年07月
    土浦グループ、山形事業部を東京事業部に併合
  • 2014年10月
    戸塚グループを開設
  • 2016年04月
    営業部を開設
  • 2017年06月
    東京オフィスを開設

事業所登録

  • 計量証明事業登録
    南陽事業部・四日市事業部
  • 作業環境測定機関登録
    南陽事業部・四日市事業部・東京事業部
  • 建築物飲料水水質検査業登録
    南陽事業部
  • 建築物空気環境測定業登録
    南陽事業部

働きやすい職場をめざして

 東ソー分析センターは、従業員が快適に働けるように、いろいろな制度を設定して実施しています。 その中の一部を紹介します。

1.次世代育成支援対策の推進

 仕事と子育てが両立できる働きやすい環境づくりを進め、従業員が能力を十分に発揮できるように、行動計画(5か年計画)を策定し取組を進めています。

 目標1 男性の育児休業取得を促進するため措置の実施

 目標2 年次有給休暇の取得の調査と促進(75%以上の取得目標)

2.短時間勤務制度

 育児、介護、私傷病により短時間勤務を希望する場合に、1日最長2時間までの勤務時間を短縮することができる制度を導入しています。例えば、育児の場合、小学校3年生の年度終了までこの制度を利用することができます。

3.再雇用制度

 技術に熟練した世代が定年を迎えるため、若手への知識・技能の円滑な伝承が行えるように、再雇用制度を導入しています。

4.セクシャル・ハラスメント防止への取り組み

 セクシャル・ハラスメント防止のための方針を定め、全従業員に周知徹底を図るとともに、相談窓口を設置し、プライバシーを厳守しながら幅広く相談を受け付けています。さらに相談者の希望があった場合には、会社、従業員代表で構成されるセクハラ対策委員会により改善の措置を行う体制を整えています。